関東在住福岡人のまったり投資日記

月の終わりに毎度おなじみの積み立ての内容です。
計画的に積み立ててますよという記録です。
インデックスファンドの定期積立て分はたんたんと積み立てていくのみ。

先月の積立ては以下の通りです。

2016年12月度積立内容

トランプ大統領関連のニュースでよくアメリカの二極化というのを見る印象なのですが、一理あるとはいえアメリカの場合は議会からして先進国でちょっと特殊かなと思うんですよ。

例えば日本だと維新とか公明のような第3勢力的な政党がありますし、これはイギリスやドイツ見てもそういう政党があるんです。でもアメリカって下院とか完全に共和党と民主党しかないです。大統領選挙の結果見ても多くの州が共和党と民主党の比率が6：4から5:5ぐらいで投票されているの見ると二大政党制が進んでいてその時点で二極化している気がするんですよね。

格差の問題があるとはいえそういう背景に関する情報もニュースで伝えていかないといけないんじゃないかと思うんですよね。元となる情報も明確に支持政党を表明するアメリカメディアなんだから、クリントンよりのCNNがソースならば「民主党寄りのCNNによると・・」という風に情報をわかりやすくすべきだと考えます。

さて、本題に戻りまして今月の積立て内容は以下の通りです。

確定拠出年金が昨年に開始されまして、
引き続きたんたんと拠出されたお金を一定額積み立てております。
まだ運用を始めて2年目の状況ですが、
運用結果の報告を毎月末に報告しています。
先月の結果は以下の通りです。

先月の記事：今年1年の運用成績は雨のち晴れ。確定拠出年金運用状況2016年12月編

確定拠出年金は以下の構成比率でひとまず運用をしております。

国内債券 40%
国内株式 10%
外国債券 10%
外国株式 40%

債券対株式が50:50、円建対外貨建が50:50となってます。

経済誌というと東洋経済、ダイヤモンド、プレジデントあたりが上げられると思うのですが、これらの3つに関してはWEB上である程度記事が読めるためにわざわざ毎週買うということはないですね。

それ以外に関しても自分が特に買いたいと思うものがないと買わないので3，4カ月に1回程度の頻度なのですが日経マネーの3月号に関しては、ジェレミー・シーゲルのインタビューが載っているとのことで購入して読みました。

日経マネー(ニッケイマネー)2017年3月号

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日経マネー 日経BP社 2017-01-21

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2017年は欧州の主要国で選挙が控えており欧州はテロも含めて大きく荒れることが予測されます。難民問題とテロは2015年後半頃から表面化してきています。

では、欧州関連の株式のパフォーマンスや資金の流入はどうかというと、米国を除いた先進国というカテゴリですと、2015年、2016年と米国ETFの資金の流入のランキングでは上位10本の中に2本入っていますし、昨年の欧州各国の株式のパフォーマンスを見ると、ドイツもイギリスもフランスも年間ではプラスだったんですよね。

関連記事

NYダウがとうとう2万ドルを突破しました。リーマンショック以来、なんだかんだで右肩上がりで上昇しておりますが、私のようなマイナス思考の強い人間からすると一抹の怖さを覚えるのです。しかし、以下の記事のように2万ドル突破の帽子をかぶったおじさんのように過ごした方が投資をする上ではいいのかもしれません。

ダウ2万ドル突破、浮かれは禁物

ではダウが1万を突破したのはいつかというと1999年なんですね。

1999年ならETFで運用開始されているものはあるのではないかとしらべたらSPDRダウ工業株平均ETF(DIA　参考記事：SPDRダウ工業株平均ETF(DIA)を調べてみた)がありました。S&P500のETF(SPY)も1990年代に販売開始していますので値動きを比較してみました。

参考記事：SPDR Dow Jones Industrial Average ETF Trust（SPDR ダウ工業株平均ETF）とは、どのようなETFですか？

SPDRダウ工業株平均ETF(DIA：青)ですが1998年の設定されてますので、設定以来で1万ドルを超える前からS&P500(緑)と比較してみますと以下の通りです。


参照：yahoo finance us

約19年程度の期間になるわけですが、ダウ平均の方がパフォーマンスがいいんですよね。ダウの犬投資法がS&P500を上回っていることがあるのもうなづけます(関連記事：2017年ダウの犬投資法の投資対象10銘柄のパフォーマンスを調べてみた)。

では、債券やREIT、金あたりと比べてNYダウ平均のパフォーマンスはどうなのか調べてみました。

本多静六氏の著書の影響をもろに受けまして、
4分の1天引き貯金法を実行するべく毎月まとめていっております。
個人的なルールは以下に記載。

4分の1天引き貯金法の記事：4分の1天引き貯金法を出来ているか確認

先月の結果は以下の通りです。

先月の記事：4分の1天引き貯金法確認(2016/12月編)

仲のいい後輩が他社に出向で飛ばされることになりました。一昨年忙しそうで仕事を手伝うことがあったのですが、その後もお偉いさん方に気に入られている印象があっただけに意外やなと。

一緒に仕事をやった後、別の顧客対応で別の場所に行っても上手くやれてるように見えてたんですけどね。話を聞いてみると昨年良かった売上が落ちたところで出向となったようです。

業績が大事とはいえ、たった1年悪いだけで仕事できる人間を放出って短絡的過ぎないかと思うんですよね。上司が変わってからこういうことが増えている気がしてみんな不信に思ってるのを上司のみわかってない感じで来年度も不穏な空気が流れています。
さて、本題の今月の貯蓄率はどうなのでしょうか？

出張で昼移動ということがありまして、半年ぶりぐらいにマクドナルドで食べたのですが、13時半過ぎに入ったのですが人が以前よりも増えたかなという印象を受けましたね。まぁ、前行ったのは12時から13時の混雑している時間帯だっただけに、この時間帯でも人が多いんだなと思いました。

客層的にはこれから移動か休憩時間をずらして休憩中のサラリーマンが多い印象でした。

さて、そんなマクドナルドですが当然ファストフードの世界市場のシェアでもトップですし、日本でもモスバーガーやロッテリアがあるとはいえシェアがトップです。

では、ファストフードの世界市場のシェアの他の企業ってどんな会社？ということが気になりましたので調べてみました。

世界市場のシェアの参考

Mcdonald(MCD) マクドナルド
Yum Brands(YUM) ケンタッキーフライドチキン、ピザハット、タコベル
Doctor's Associates サブウェイ 未上場
starbucks(SBUX) スターバックス
burger king(QSR) バーガーキング
dunkin' brands(DNKN) ダンキンドーナツ
wendy's(WEN) ウェンディーズ
darden restaurants(DRI)ダーデン・レストランツ イタリアン、シーフード
domino's pizza(DPZ) ドミノ・ピザ

会社に入社してみると色々と会社内での常識的なものがありますし、大学の時とは価値観が異なる人との接触する機会が増えますので色々と戸惑うことが多いものです。

幸運なことになんとか社会人としてアラサーまで生き残ることができました。逆に生き残れたことによって大学時代にこれやっておけばよかったと思うことがいくつかあります。

ちょうど学力の経済学(参考記事：子育てに役立つデータで子供を伸ばす学力の経済学とは)を読んで、小学校に入学する前の幼児教育の重要性とかを知ったわけですが、その後に読んだのが投資関連でおなじみ山崎元氏の以下の本です。

偏差値「10」の差を逆転する 時間と努力の投資理論 (星海社新書)

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山崎 元 講談社 2016-12-22

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ふるさと納税を昨年後半進めておりましたが、11月は帰省関連の出費が多かったため見送り、年末に2件申し込みました。1件はすんなり決まりましたがまだ到着せず。人気のようで12月に申し込んだ時に配送が2月になるということでした。

2016年ふるさと納税関連記事

私はSBI証券でインデックスファンドから、国内債券、海外ETFへ投資を行っております。SBI証券は対象投資信託の月間平均保有額に応じてSBIポイントが貯まるポイントプログラムがありまして、貯まったSBIポイントは「現金」「他のポイント」「商品」に交換できます。

主なものを上げるとSuica、TポイントとかANA、JALマイレージも交換できます。

そんなSBIポイントなんですが、低コストのインデックスファンドはこのポイントプログラムの対象外になってまして、私の場合EXE-iの先進国債券、新興国株式、中小型株式と三井住友・DC全海外株式インデックスファンドが該当します。実にこの4つのファンドで投資信託の36%以上を占めております。

対象外なのは残念だな程度にしか思ってませんでしたが、この度SBI証券が動きました。

【2/1（水）より】投信マイレージがリニューアル！ポイントが貯まりやすくなります！

投信マイレージサービスでは、投信の月間平均保有額が1,000万円以上となると、従来からの対象銘柄についてはポイント付与率が2倍（0.2％）になります。新たに投信マイレージサービスの対象となる低信託報酬の投資信託（当社指定銘柄）に適用されるポイント付与率は0.05％となりますが、1,000万円以上となるとポイントが2倍（0.2％）になる、月間平均保有額の判定対象には含まれるようになります。