SBI証券、マネックス証券、楽天証券でVTI、VOO、VTなどの海外ETFの買付手数料が無料化！

投稿日：2019/12/14 更新日：2019/12/14

アメリカの証券会社では手数料無料化の流れが起きていましたけど、それに追従する形でSBIのトップの北尾氏からは売買手数料無料化の話が出ていました。

まだ先になるかと思いましたが、SBI証券、楽天証券、マネックス証券の3社で、投資信託や株取引の手数料無料化に関するニュースが相次いでいます。

そんななか、一部国内ETF、海外ETFの無料化も発表されました。

バンガードなど米国ETFの買付手数料を実質無料に！ | 最新情報 | マネックス証券

特定の米国ETFの買付手数料を全額キャッシュバック！当社でも人気を誇るバンガード社をはじめとする人気米国ETFが、お得に買付可能です！

プレスリリース（楽天証券）参照

楽天のプレリリースを引用すると、国内ETFは330程度、米国上場ETFは9銘柄という形になっています。

米国ETFなんかは9銘柄となってるのですけど、中身見てみるとSBIとマネックスは同じなんですが、楽天はちょっと異なっているようです。

スポンサードリンク

海外ETF9銘柄の内、VT、VTI、VOO、SPYは共通だが他は異なる

SBI証券、楽天証券、マネックス証券でいずれも対象になってるのは以下の4本のETFになります。

バンガード・トータル・ワールド・ストック(ティッカー：VT)
バンガード・S&P500(ティッカー：VOO)
バンガード・トータル・ストック・マーケット(ティッカー：VTI)
SPDR S&P500トラスト(ティッカー：SPY)

ところがそれ以外の5本はSBIとマネックスは完全一致ですが、楽天は全く異なります。

iシェアーズ・コア　S&P 500 ETF（ティッカー：IVV）
ウィズダムツリーインド株収益ファンド（ティッカー：EPI）
ウィズダムツリー米国株高配当ファンド（ティッカー：DHS）
ウィズダムツリー米国大型株配当ファンド（ティッカー：DLN）
ウィズダムツリー米国株クオリティ配当成長ファンド（ティッカー：DGRW）

まさかのS&P500ETF3本対象はなんとかならないのか？とは思いますね。

ウィズダムツリーはDHS、DGRWにインド株のEPIが入ってるのは悪くないかなと思います。

ゼロETF（米国ETF売買手数料実質無料プログラム）| マネックス証券

ゼロETFは、対象ETFの米国株取引手数料を半年間、実質無料とする国内初のプログラムです。対象ETFも随時追加しております。

そもそもマネックス証券はウィズダムツリーがすでにゼロETFということで試してましたね。プログラムは終了するみたいですが。

ちなみに楽天の残り5本は以下の通り。

SPDR ダウ・ジョーンズREIT(ティッカー：RWR)
SPDR ゴールド・ミニシェアーズ・トラスト(ティッカー：GLDM)
GS Motif データイノベーション(ティッカー：GDAT)
GS Motif ヘルスケアイノベーション(ティッカー：GDNA)
GS Motif 金融イノベーション(ティッカー：GFIN)

REITと金ETF入ってて、ゴールドマンサックスのETFが対象になっています。ちなみにゴールドマンサックスのETFは12/31まで手数料無料です。

ゴールドマンサックスの3本のETFよりは、以前紹介したゴールドマン・サックスアクティブ・ベータETF(ティッカー：GSLC)が対象だと嬉しかったんですが。そもそも取り扱われてませんが。

ウォール街のランダム・ウォーカーで紹介されていたゴールドマン・サックスアクティブ・ベータETF(GSLC) - 関東在住福岡人のまったり投資日記

ウォール街のランダム・ウォーカーの原著第12版でとくに印象に残ったのは全面書き換えになった11章のスマートベータとリスク・パリティーの項目でした。あくまでも通常のインデックスの補完という位置づけではありましたが、なかなか興味深いデータが載っていたと思います。...

3社とも売却には手数料がかかりますけど、長期保有前提であるならばこの制度は非常に大きなものになるでしょう。

仮に海外ETFで買付手数料無料対象が拡大するとすればどのETFになるか？

3社ともまったく同じETFが対象でないとなると、いずれ海外ETFの買付手数料無料対象も拡大するのではないか？という印象を持ちますね。

じゃあ次はどのETFが対象になるかと考えると、他に海外ETFで人気のある銘柄かと。

楽天証券の11月のランキングが以下の通り。

保有残高と買付ランキングを見る限りHDV、PFF、VYMが最有力、VWOが次点という感じではないかと。

SPYDは資産規模がこの中で極めて小さいですし、ベアやブルはさすがに対象になりにくいかと。

今後の国内ETF含めて対象は広がっていく可能性が高そうです。そうなると個人的には証券会社の規模は可能な限り大きな会社をチョイスしたほうがいいでしょう。

ともあれNISAの延長も税制大綱に盛り込まれたようですし、2019年も資産運用の環境が一気に整った年といえそうです。スポンサードリンク
↓よろしければ応援・シェアお願いします↓