世界の人口増加率は1968年にピークアウトしているので、いかに1人当たりの経済成長率を高めるかが今後の経済成長の鍵
先月、主な国の人口ピラミッドを調べてみましたが、新興国はあと数十年人口増える余地を残している国があるので、そういう国のなかから選んで投資をしたいなと思ったものです。
3連休なので人口ピラミッドを調べてみたが、投資する上で面白そうなのはフィリピン、パキスタン、ケニア - 関東在住福岡人のまったり投資日記
3連休中なので新興国について調べてみようかなということで、人口ピラミッドを調べておりました。モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの新興市場部門・部門長のルチル・シャルマも著書で、成長率を予測する上の指標の1つで「人口構成(生産年齢人口の増加率が2%以上)」とあげているように、国単位の投資の参考にはなるでしょう。...
ただ、1点引っかかる点があるとすれば第二次世界大戦後はアメリカ、日本、欧州の人口が増えてたのに対して、今後はアメリカはともかく日本と欧州は減少していきます。
となると経済成長ってどうなるんだ？と。
その疑問の解決になるかということで、投資ブロガーで信用している人がオススメしていた「勝ち組投資家になりたいなら統計を読め」を読みました。
個人的に疑問に思っている点が書かれていて腑に落ちると同時に、これまでの1970年代以降とは経済成長を別の観点で考える必要があるかと思いましたね。
世界の人口増加率は1968年にピークアウトしている
世界の実質経済成長率を高める経路としては以下の2点があげられます。
- 人口増加率を高める
- 一人当たり経済成長率を高める
世界の実質経済成長率は人口増加率＋１人あたり経済成長率で表されると平山氏は書いています。
で、この実質経済成長率に大きく影響を与えるファクターの1つである人口増加率は1968年にピークアウトしている。
ただ、そのあとも経済成長が続いたのはなぜかというと「インフレによるかさ上げ効果」と「１人あたり経済成長率の底上げ効果」だそうです。
たしかに世界の経済成長率は下がってる印象で、これは人口増加率と関係しているのは一理あると思うんですよね。
生産年齢人口のピーク年
では、1人当たりの経済成長率を向上させるのはという意味で、生産年齢人口のピークも重要なファクターとなります。
生産年齢人口のピーク年をまとめると以下の通り(2012年時点)。
1990年代：日本、ドイツ、フランス、オランダ、イタリア
2000年代：アメリカ、カナダ、オーストラリア、スイス、イギリス、ロシア、イスラエル
2010年代：中国、韓国、シンガポール、タイ、ベトナム、ポーランド、イラン
2020年代：ブラジル、メキシコ、トルコ、インドネシア、ミャンマー
2030年以降：バングラデシュ、サウジアラビア、インド、パキスタン、フィリピン、エジプト、南アフリカ、イラク
先進国はほぼピークを抜けていて、アジアの新興国も軒並み2010年代で生産年齢人口のピークを過ぎています。
今後伸びしろという意味では南アジアや中東、アフリカには2030年以降も伸びしろがあるものの、国の数はさすがに減っていくとういうことになります。
実際2040年に生産年齢人口のピーク年を迎えるインドですけど、出生率は2.1倍程度まで低下しています。
金をして家を購入する35～54歳の多消費年齢人口
生産年齢人口をさらに絞った家を購入する35～54歳の「多消費年齢人口」も重要なファクターと書かれてました。
結局この世代が多いほど、消費増大→経済成長率引き上げとなるんですね。
で、多消費年齢人口も日本、アメリカ、欧州とピークアウトしているのですけど、日本、アメリカ、欧州でちょっと景色が異なる。
日本の場合、団塊世代の子供が年齢に達して2006年ボトムに増加したのですけど2017年後は人口比率で見ても下落トレンドに向かいます。
日本の景気が悪いという人がそれなりにいますけど、これが起因ではないか？と思うところもあります。
欧州の場合は出生率の下落が激しく、多消費年齢人口は目立って上昇しない。
一方のアメリカは2008年にピークアウト後、2018年ボトムに再び増加。
これを見ると、アメリカ市場の消費は新興国以外だと大きな市場となりそうですし、株価が上がると同時にアメリカが風邪ひくと他の国はインフルエンザの可能性もあるかなと思いました。
5年も前の本ですけど、その後の5年を考えると今後10年でも使える本ではないかと思いました。
では、そんな状況で投資対象は？というのもまたいいことが書いてありましたので、近日中に記事にしたいと考えています。
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